３ＤＯ編（３ＤＯジャパン／松下電器産業／三洋電機）
３ＤＯというと松下（Ｐａｎａｓｏｎｉｃ）というイメージがありますが、３ＤＯ自体は
米３ＤＯ社が提唱したマルチメディア端末の規格のことです。、ゲーム機のようにライセンス
メーカーがハードを発売するのではなく、ＶＨＳのように複数メーカーから同じ規格で
ハードが発売されるというビジネスモデルです。マイクロソフトが提唱した規格で、国内でも
家電各社から発売されたホビーパソコン「ＭＳＸ」に近いビジネスモデルです。
３ＤＯの名前の由来は「オーディオ」「ビディオ(ビデオ)」続く３番目のメディア
「スリーディオ」を目指すというところから来ており、海外では読み方もそのまま
「スリーディオ」です。ご存知の通り国内ではなぜか「スリーディーオー」ですが。
日本では計３機種が発売された３ＤＯですが、最初に発売されたのは１９９４年３月２０日
に松下より発売された「３ＤＯ ＲＥＡＬ（ＦＺ−１）」です。
サターンよりも１万円高い定価５４，８００円で発売されたＲＥＡＬですが、フォトＣＤ標準
対応、ビデオＣＤ対応（オプション）、フロントローディングＣＤドライブ搭載でゲーム機と
いうよりＡＶ機器というイメージのデザインです。なぜそのようなデザインにしたかというと、
３ＤＯ社はその名前の由来通り「全世界的なマルチメディアの統一規格」「ポストＶＨＳ」を
目指していたからです。旧来のゲーム機のようにふたが開いて取り出す形状だと、ビデオラック
の中には置いてもらえないですからね。各家庭に３ＤＯが普及して、ビデオが見れて、音楽が
聴けて、ゲームが出来る。ハードも自社で独占するのではなくオープンな体制を取り、各家電
メーカーに作ってもらい普及させてもらう。そうすればＣＤやＶＨＳのように３ＤＯ対応ソフト
がゲーム会社、音楽会社、映画会社から発売され、それらのライセンス料が３ＤＯ社に支払わ
れるというビジネスモデルです。ハード生産を他社にオープンにするという点を除けば、ソニー
やマイクロソフトが目指している「ゲーム機として普及させ、将来的にはインターネットを利用
した家庭用マルチメディア端末を目指す」というビジネスモデルと非常に似ています。
ソフトライセンス料の仕組みが他のゲーム機と異なるのも３ＤＯの特徴です。一般的なゲーム
機の場合は、ソフトが売れればハードメーカーにライセンス料が入るため、まずは普及させる
為に本体を赤字で販売するのが一般的です。ハードが普及すればよりソフトが売れてより多く
のライセンス料が入る。ソフトが売れればサードパーティもどんどんソフトを出し、ハードが
さらに売れ、さらに多くのライセンス料が入り・・という好循環になるからです。
３ＤＯの場合はソフトがいくら売れても基本的にハードメーカーにはお金は入りません。ソフト
のライセンスは全て３ＤＯ社に入ります。普及させる目的もありライセンス料は１本３ドルと
格安でした。ＣＤ−ＲＯＭのプレス代に２ドルかかったとしても５ドル。１本５００〜６００円
で作れます。当時カセットだったとはいえ、任天堂のスーパーファミコンのソフト製造委託料が
１本３０００〜４０００円だったことを考えると破格な値段です。今までは独自参入が出来なか
った下請け中小ソフトメーカーでも参入できる環境が形成されました。後にＤの食卓、
エネミーゼロで有名になる飯野賢治氏もこれを機にＷＡＲＰを設立、３ＤＯに参入をしています。
さて、問題はハードメーカーです。実際には松下やサンヨーが、自力でソフトを流通できない
国内中小ソフトメーカーのソフト販売元になり、ソフトでもある程度の利益は得ていましたが、
基本的にはハードで黒字を出さないといけません。よって既に発表されていたライバル機である
サターン、プレイステーションと比べて高い価格設定になってしまい、その後の両ハードの
ハード値引き合戦に対抗することができませんでした。その後松下からフロントローディングを
排除した「３ＤＯＲＥＡＬ２（ＦＺ−１０）」、サンヨーから「３ＤＯ ＴＲＹ」がそれぞれ
４４，８００円で発売されましたが、サターンやプレイステーションのようなキラーゲーム
タイトルが無く、録画が出来ず画質もＶＨＳ程度のビデオＣＤもまったく普及しなかったこと
から、状況は変わらず両ハードのシェア争いを横目に自然消滅していく道を辿ることとなります。
３ＤＯだけでこんなに長くなるとは・・・次回はサターンの話を予定しています。
